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マーケター必見!広告の種類と動画広告を取り入れるべき8つの理由

  • [投稿日]2017/04/25
マーケター必見!広告の種類と動画広告を取り入れるべき8つの理由

企業マーケティング担当者で、自社製品/サービスの収益がなかなか伸びず、新たなマーケティング手法を模索している方は多いのではないでしょうか。今まで以上に市場拡大を目指して知名度を上げていきたいと思っている企業も多いことでしょう。

効果的に認知度を上げる方法のひとつに「広告」という手段がよく知られていますが、広告も我々の生活のトレンドに合わせて少しずつ進化を遂げていることをご存知ですか?

特に最近ではスマホの普及とYouTubeやNetflixのようなストリーミング動画サービスの人気拡大によって、「動画広告」という新たな手法も急激に増えており、多くの企業がこの動画広告に取り組み始めています。

2016年の株式会社CyberAgentによると、2022年には日本の動画広告市場は2918億にまでのぼると報告されており、2016年当時の見込み規模が約842億円であったことを考えると、とてつもない成長規模であることがわかります。

そこで今回は、マーケティング手法として存在する「広告」の種類について改めて整理し、トレンドになりつつある「動画広告」を取り入れるべき8つの理由についてお話しします。

実はこんなにある?インターネット広告の種類

google広告

一口に「デジタル広告」「インターネット広告」という言葉で説明されがちなオンラインの広告ですが、実は、この広告にもいくつかのタイプが存在します。広告主の目的と掲載メディアのタイプによって向き/不向きもさまざまです。

クロスチャネル広告(Cross Channel Advertising)

「クロスチャネル広告」とは、ECサイトやSNS、動画、スマホ、PCといったデジタル上の各チャネルで行う、顧客との接点から得られるデータを横断的に利用して営業成果をあげる取り組みのことです。

例えば、アメリカ人1人の持つデジタルデバイスの平均は4台とも言われているように、多様なデジタルデバイスとプラットフォームが存在する現代、一般消費者の習慣は限りなく流動的になってきています。

朝はスマホで動画を観ていても夜はデスクトップで動画を観ていたり、Twitter、Instagram、Facebookをそれぞれ使い分けていたりと、もはや広告主は一つのメディアに絞って訴求することは難しくなっているのです。

そこでこれら多様なデバイス、プラットフォームから得られる利用データを網羅的に蓄積し、それらを参考にして一貫した顧客対応、営業戦略を仕掛けていくことが効果的だと言われています。

サーチ広告(Search Advertising)

「サーチ広告」とは、ユーザーがGoogleなどで指定ワードで検索した際に、一見検索トップの記事のように画面一番上や右端に表示するトップ広告のことです。

Googleだけでも一日の検索数は35億件とも言われており、企業にとってそれらの検索ユーザーをターゲットにしない手はないでしょう。しかも検索してきたユーザーたちはすでに興味を持っているユーザーだということが分かっているため、よりクリックされる確率を上げられるのです。

特に最近ではPCよりもモバイルからのGoogle検索が主流になってきており、企業もそのトレンドに合わせてモバイル端末を通してクリックされやすいようなサーチ広告を打つよう工夫しなくてはいけません。またクリックした後のランディングページへの読み込み速度、見やすさなどもその後の収益に関わってくるようです。

ディスプレイ広告(Display Advertising)

「ディスプレイ広告」とは、ウェブサイトのコンテンツ上の様々な場所に表示させるいわゆるバナー広告のことです。おそらくオンラインでの広告では最も一般的でよく見かける様式でしょう。記事や動画に重なった状態での表示が可能で、形や大きさも細かく調整が可能です。

ただブラウザ上に表示させるこのバナー広告は、ユーザーが広告ブロックのソフトを使用していると表示されません。そこでその対応として最近では掲載メディアのコンテンツの一つに見えるよう同化させる「ネイティブ広告」という手法でアピールすることが増えてきています。

モバイル広告(Mobile Advertising)

「モバイル広告」とは、最近増えてきているスマートウォッチを含め、モバイル端末での表示に特化した広告のことです。「クロスチャネル広告」の一つとも捉えられますが、ユーザーのモバイルファーストの標準化を考慮して、モバイル端末に集中して広告を打つ手法です。

モバイル広告は、モバイル用に作り変えられたウェブサイトやアプリ上で掲載され、特にアプリ内に組み込んで広告を掲載する手法はブラウザで表示される広告に比べて急激に増えてきています。

2016年にモバイルデバイスのブラウザ広告掲載を取り入れた広告主は、前年比で36.7%増えたのに対して、アプリ埋め込み型を取り入れた広告主は42.6%も増えているそうです。

ソーシャルメディア広告(Social Advertising)

「ソーシャルメディア広告」はその名の通りSNSの画面やフィード上に掲載する広告のことです。広告主はSNSの広告用ソフトを用いて、フィード上に広告を掲載するだけでなく、フィード上から購買プロセスへ導けるような仕様にカスタマイズすることも可能です。

またフィード上では友人や家族の投稿内容の一つのような流れで掲載されるため、限りなく自然な閲覧を誘発できる点もソーシャルメディア広告の強みと言えます。

Facebookを中心に、Twitter、Instagram、そして最近ではLINEなどのコミュニケーションアプリのフィード上でも似たような掲載スタイルが見られます。

動画広告(Video Advertising)

「動画広告」はその名の通り、ウェブサイトや動画コンテンツ内で再生される商品や企業の広告動画のことです。一番よく目にするのが、YouTube動画の序盤や中盤に登場する企業の広告動画ではないでしょうか。

動画の再生中に流す動画広告だけではなく、最近では記事を開くと自動で広告動画が再生されるものや、バナー広告の欄が動画になっており、スクロールして記事を読んでいると自動で再生されるものがあったりと、形式もさまざまです。

FacebookやInstagramを代表とする各種SNSも、動画広告へ力を入れており、次々に動画フォーマットへの対応が見られます。動画広告とSNSとの組み合わせは今一番ホットな広告スタイルとも言えるでしょう。

動画広告を取り入れるべき理由

広告効果分析

それではこれら多様に共存する広告ですが、なぜ企業が動画広告を取り入れるべきなのか、動画から得られる効果を中心にご説明しましょう。

高いCVR(コンバージョン)率

米国において製品動画を企業のランディングページに掲載することで、CVR率はなんと80%も上がるというデータが出ています。また動画は直接消費者を購入に導きやすいとも言われています。

製品についての説明動画を見た消費者のうち74%が後になって購入に踏み切ったという結果も出ているほどで、動画は高い訴求率を誇ることが示されています。

高いROI(投下資本利益)率

動画広告は高い費用対効果を持っています。

動画コンテンツの制作にかかる費用も近年落ち着いてきており、編集ツールや配信プラットフォームの導入コストも下がってきています。

また何より、ユーザーは動画の見栄えよりも、コンテンツ内容を重視する傾向があると言われており、低いコストで企業が参入しやすいとも言えます。ちなみに動画を導入した企業のうち76%は良いリターンを得られているそうです。

高い信頼性

消費者から信頼を勝ち取る上で動画コンテンツは有効です。

例えば有名なYouTuberの製品レビューなどを見れば想像はつくはずです。定期的にコンテンツを配信することで消費者から親近感を得られやすく、購入のハードルを下げられる効果を持っています。

消費者の57%が、動画を観たことで購入する上での後押しになったと感じているという報告もあるようです。

Google検索エンジンへの効果

ユーザーが動画を視聴することで得られる高い滞在率により、Googleの検索エンジンへ良いレスポンスを与えることができます。

Moovlyの統計によると、動画コンテンツによってGoogleトップに表示されるようになる確率も53倍にもなるそうです。

モバイルユーザーとの相性が高い

前述の通りモバイルでのネット利用者が増え続けています。年々、人は動画をモバイルデバイスから視聴することが増えており、Googleによると、スマホからの動画視聴はテレビやPCでの視聴より1.4倍多く、YouTube上での動画広告の訴求効果も1.4倍高いそうです。

充実した情報量

媒体の特性上、動画はテキストよりも多くの情報量をユーザーに届けることができます。

テキストでは理解が難しいような内容も、動画で多様に編集を加えることでより分かりやすいコンテンツを配信することができるのです。

忙しいユーザーへも効果的

モバイル上で視聴される動画は1分~3分ほどの動画も多く、視聴時間が限られる忙しいユーザーでも効率的にコンテンツを楽しむことができる点も特徴のひとつ。

通勤/通学の電車の中や食事シーンでも、効果的な訴求が可能になります。

SNSでシェアされやすい

2015年にSNSを用いたマーケティング担当のうち60%が動画を用いており、そのうちの73%が「2016年も引き続き利用を検討する」と回答したという報告があります。

インパクトのある動画を作れば一瞬で世界中にシェアされるということもありえる時代となりました。モバイルとSNSの相性は抜群です。ちなみに76%のユーザーが、「動画がたとえ企業の宣伝動画だと分かっていても友人や家族にSNSでシェアをするだろう」と答えているそうです。

まとめ

動画広告を取り入れることで、企業は多くのメリットを教授することが可能です。今後は、コンテンツのみではなく、広告そのものもこのトレンドに合わせて対応していく必要がありそうです。

まだ動画広告に踏み切っていない場合は、ぜひ検討してみてはいかがでしょうか。

[参考]”Best Digital Advertising Platforms“, G2 CROWD
[参考]”8 Powerful Reasons You Need to Use Video Marketing“, DreamGROW

コマケン編集部

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