動画×コンテンツマーケティングの研究メディア
Powered by

DACとCCCマーケティングがYoutubeを対象とした広告動画サービスを提供

  • [投稿日]2016/10/04 [最終更新日]2017.04.21
DACとCCCマーケティングがYoutubeを対象とした広告動画サービスを提供

参照:https://www.youtube.com/

先日、デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム(以下、DAC)と、カルチュア・コンビニエンス・クラブマーケティング(以下、CCCMK)は、Youtubeにおける動画広告のターゲティングサービスを開始しました。

今回はこの二つの企業サービス連携によって、何がどう変わり、どのようなメリットがあるのかを具体的に解説していきます。

Youtubeを既に自社のPR活動に使っている方はもちろん、これから導入しようと思われている方もご覧頂ければ幸いです。

そもそも連携により何が変わるのか?

マッチングイメージ
今回DMCとCCCMKが連携し、行うターゲティングサービスは、自社が望むターゲットへ的確なマッチングをしてくれます。

それにより、これまで広告内容に関心のないユーザーへ流れていたものを、少しでも内容に興味のあるユーザーへ届けることが可能となるのです。

実はYoutubeのターゲティングサービスは、Googleが配信しているAdWordsが既に行っているのですが、部外サービスでターゲティングを展開するのは今回のDMCとCCCMKの連携が国内では初となります。

気になる内容ですが、データベース・マーケティングを得意とするCCCMKは、実店舗(全国53万店舗超)からの購買データによるユーザーのカテゴライズを、セールスプロモーションを得意とするDMCはプラットフォーム「Audience One」をCCCMKに提供し、このプラットフォームを通して、ユーザーに適した広告を割り振るというものです。

今回の連携によって期待されるメリット

では、今回の連携によるメリットは具体的にどのようなことがあげられるでしょうか?

ユーザーを特定することによって広告費用の無駄を実質的に減らすことが出来る

例えば10人中2人しか興味のない広告を、興味のある2人を含めた7人に流すとしたら、2人を除いた5人にとって広告は非常に不快でしょうし、商品を購入にする可能性も極めて低いです。

しかし、ユーザーを特定した場合、2人には変わらず広告は配信されますが、興味のない5人と残りの3人には配信されません。この時点で広告における無駄な時間とコストを抑えられます。

オンラインだけでなくオフラインの行動も分析出来る

前述した実店舗からの購入データから世代、年齢を割だし、より正確なターゲットを定める為、ユーザーの興味を引き出すことがこれまでのターゲティングサービス以上に望めます。

Googleが提供しているDSP(広告主側の支援ツール)と連携出来る

どうせPRするなら最適な広告枠で行いたいと、事業者であれば誰もが思いますよね。しかし、個人で行うことは思っている以上に難しいことです。

そこでGoogleが提供しているDSP、Doubleclick Bid Manager(通称DBM)を使えば最適な広告枠へ自動的に入札してくれます。このDBMがAudience Oneと繋がることで、自社が望むユーザーに最適な広告を流せるのです。

今後の問題と課題

しかしながら、オンラインはまだしもオフライン、つまりユーザーが現実世界で生活しているデータを使うことにより、プライバシーや個人情報などを懸念する方も多くいます。

企業にはメリットがあっても、ユーザーにはむしろデメリットであるというイメージが拡がると元も子もない話です。セキュリティやデータの取り扱いに関しても一般的に開示することが今後に取り入れるべき課題でしょう。

まとめ

DMCとCCCMKが開始したターゲティングサービス「Audience One」は、これまで混沌していた広告の配分を、広告内容に適切なユーザーへ向けることを可能とするサービスです。

これにより企業が受けるメリットは多くなりますが、ユーザーには懸念される点もある為、今後の課題として一般への説明も必用となるでしょう。

コマケン編集部

この記事を書いた人

コマケン編集部

関連ワード

コメントは受け付けていません。

関連記事

“記事制作のように、動画制作”
しませんか?